投資には真剣だけども、クレジットカード選びには興味がないーー
でも考えてみると、毎月の生活費・投資積立・各種支払いをクレカ経由にするだけで年間数万円のポイントが手に入るのに、それを放棄しているのはもったいない話です。
毎月10万円をNISA積立に回している場合、ポイント還元率1%のクレカを使えば年間12,000円分のポイントが得られます。還元率0.5%のカードとの差は年6,000円。10年続ければ6万円の差です。カード1枚の選択の違いでリターンの違いがうまれることがあります。
仮に損をしているとすれば、主な原因は3つです。①還元率の低いカードを使っている、②クレカ積立に対応していない証券口座を使っている、③日常の支払いとクレカ積立のカードが最適化されていない——。逆に言えば、この3点を見直すだけで投資家としての実質リターンは上がります。
まずは基本を整理します。
クレカ積立とは、投資信託の毎月の積立をクレジットカードで決済する仕組みです。他の決済方法と違い、クレカ決済にすることで購入金額に応じたポイントが付与されます。
マイル等に交換
クレカ積立で得をするには「証券会社とクレカの組み合わせ」が重要です。主要な組み合わせを整理します。
| 証券会社 | 対応クレカ | 還元率 | 貯まるポイント |
|---|---|---|---|
| SBI証券 | 三井住友カード(NL) | 0.5% | Vポイント |
| SBI証券 | 三井住友カード ゴールド(NL) | 最大1.0% | Vポイント |
| 楽天証券 | 楽天カード | 最大1.0% | 楽天ポイント |
| マネックス証券 | dカード PLATINUM | 最大3.1% | dポイント |
| マネックス証券 | dカード GOLD | 1.1% | dポイント |
| auカブコム証券 | au PAY カード | 0.5% | Pontaポイント |
還元率だけで選ばない方がいい理由
表を見ると「マネックス×dカード PLATINUMが最高還元率3.1%で最強」に見えますが、年会費が11,000円かかります。月の積立額が少ない場合、年会費でポイントが相殺されてしまいます。
ここが他の記事ではあまり書かれていない視点です。日本株の個別株投資家は、クレカ積立の恩恵を受けにくいという現実があります。
なぜかというと、クレカ積立は「投資信託の積立」に対応しているもので、個別株取引の際にはポイントが付かないからです。SBI証券やマネックス証券で日本株個別株を売買しても、クレカのポイントは基本的につきません。
では、個別株投資家はクレカを活用できないのか。
そんなことはありません。答えはシンプルで、「個別株とNISA積立を並行して持つ」という戦略です。
個別株投資は「自分で銘柄を選んで投資する」ため、相場環境や判断次第でパフォーマンスが大きく上下します。一方でNISAのインデックス積立は「市場全体に薄く広く・毎月自動で」投資する仕組みです。個別株で攻めながら、積立で守る。この分散が、長期で資産を安定させます。
そしてこの積立部分をクレカ払いにすることで、何もしなくてもポイントが積み上がっていく仕組みが完成します。個別株の売買に集中しながら、バックグラウンドでポイントと資産が両方育つイメージです。
例えば月5万円をNISA積立に回してクレカ払いにするだけで、還元率1%なら年6,000ポイント、20年で12万円分のポイントが自動的に貯まります。個別株の利益とは別で積み上がるリターンです。
「自分はどれを選べばいいか」を、投資スタイル別に整理します。
年会費無料、還元率0.5〜1%
年100万円利用で年会費永年無料＋還元率最大1%
ドコモ利用料金への高還元もセットで活用
最後に、おすすめのカードの使い方をお伝えします。
電気・ガス・通信費・サブスク——毎月必ず発生する支出は全てクレカ払いに変えます。「どうせ払うお金」でポイントが貯まる。これが最も確実な節約です。月の固定費が5万円あれば、還元率1%で年6,000ポイント。10年で6万円分が自動的に積み上がります。
カードを役割別に使い分けることで得られるリターンは無視できません。
まず「クレカ積立専用」として、証券会社と連動したカードを1枚。これは毎月の積立ポイントを稼ぐために存在しますが、年間の総利用額などで得られるメリットがある場合には、適宜生活費や税金の支払い等で使用。
次に「日常の固定費・変動費メイン」用として、基本還元率の高いカードを1枚。電気・ガス・通信・食費など、毎月必ず発生する支出を集約します。
また、支出規模が大きい方であれば、「ステータス・付帯サービス重視」のカードをもう1枚加える価値があります。空港ラウンジ・旅行保険・コンシェルジュといった付帯サービスは、年会費以上の価値を持つケースがあるからです。
重要なのは「何枚持つか」ではなく、「各カードの役割が明確かどうか」です。目的のないカードは解約。目的の明確なカードを目的に沿って利用。この原則さえ守れば、複数枚持つことは管理コストではなく、資産最適化の一手になります。
ポイントを旅行や買い物に使うのも良いですが、投資信託の購入や、証券口座への入金に使うことも可能です。小さな積み重ねが、20年単位では無視できない差を生むことがあります。
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